販売連動・給与連動を行う前に、連動によりどのような仕訳を自動作成させるのか設定を行う必要があります。連動による自動仕訳は、連動科目をどのように設定するかにより決まるのです。連動は、設定-会計-販売連動科目・給与連動科目の設定に基づき行われます。記事中に手順のご案内がありますのでご確認ください。

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販売連動科目・給与連動科目を設定しよう

販売連動・給与連動を行う前に、連動によりどのような仕訳を自動作成させるのか設定を行う必要があります。
連動による自動仕訳は、連動科目をどのように設定するかにより決まるのです。
連動は、設定-会計-販売連動科目・給与連動科目の設定に基づき行われます。
連動処理前に、必ず設定の確認を行ってください。

【販売連動科目】
販売連動は、販売ワークスの「売上伝票」「入金伝票」「仕入伝票」「支払伝票」で登録されている伝票内容を、会計ワークスで振替伝票として起票させます。
ここでは、どの伝票をどの様な仕訳で連動させるか設定します。

設定-会計-販売連動科目の確認をしてみましょう。
伝票区分:売上伝票  取引区分:掛けを選択して表示します。

販売連動科目の確認

Point

  • 会計へ連動させる伝票は、チェックが付いている伝票のみです。
  • 伝票区分と取引区分毎に科目の設定を行います。変更を行いたい場合は変更が可能です。ただし、内容部分の変更はできません。
    売上の科目が内容によって異なる(例えば商品売上高と賃貸料収入があり、両方とも販売ワークスで請求書発行するなど)といった場合は、複数の科目を設定することは不可能です。このような場合は、連動処理を使用しないで会計で振替伝票の入力を行ったり、処理件数が少ない場合は連動後会計側で伝票修正を行う等、運用面での検討が必要になります。

伝票区分:入金伝票 取引区分:掛けを選択して表示します。

入金伝票 取引区分

Point

  • 入金伝票・支払伝票の「振込」は、科目の変更ができません。入金・支払登録の際に取引銀行を指定するので、そのリンクしている科目へ連動するようになっています。
  • 「相殺」に関して、ClearWorksでは入金を入力しても自動的に支払の消し込みを行うことはできません。各々で入力を行います。この場合、会計への連動は“他勘定振替高”といった経過勘定を使用します。
  • 売上・仕入に係る消費税は、会計基本情報で「別記を使用する」のチェックをしていない状態では、仮受消費税・仮払の科目で処理されます。
  • 会計基本情報の「別記を使用する」をチェックしている状態で、販売連動を行った場合は、仕訳伝票での消費税が別記で記載されますので、経理処理方式を「税込」「税抜」のラジオボタンを変更しても、消費税の記載は変わりません。

この設定は変更できませんのでご注意下さい。
また、このことにより会計基本情報の消費税の設定は、「税抜経理方式」を選択する必要があります。

【給与連動科目】
給与連動は、給与ワークスの「給与明細書」「賞与明細書」「(単独)年調明細書」で登録されている明細書内容を、会計ワークスで振替伝票として起票させます。ここでは、どの明細書をどの様な仕訳で連動させるか設定します。

設定-会計-給与連動科目の確認をしてみましょう。
明細区分:給与  社員区分:役員を選択して表示します。
「預り金」の補助科目を設定しましょう。

「預り金」の補助科目

Point

  • 会計に連動されるのは、チェックが付いている明細書のみです。
  • 明細区分と社員区分毎に科目の設定を行います。変更を行いたい場合は変更が可能です。社員区分は、設定時に社員給与(基本情報)にて登録をしている「会計連動」で選択しているものが社員毎に適用されます。
  • 銀行振込は科目変更できません。設定-給与-給与基本情報にて設定されている「給与振込元銀行」が反映されるようになっています。また、複数振込元銀行の登録に対応しておりませんので、その様な場合は連動後の振替伝票で仕訳を修正する必要があります。
  • 役員に手当を支給する場合は、社員給与(基本情報)で「兼務役員」として設定して下さい。「役員」には給与連動科目に手当がありませんが、「兼務役員」には給与連動科目に給料手当が用意されています。

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